第二種電気工事士筆記試験では、電気用品に関する法律である、電気用品安全法が出題されます。この法律を知っていないと、使ってはいけない電気用品を建物などに使ってしまう恐れがあり、電気による災害を起こしてしまいます。
第二種電気工事士筆記試験では、あまり範囲は広くありませんが重要な法律なのは変わりないので、今回はこの法律の出題範囲での解説というか、試験対策を紹介します。
電気用品安全法とは、
「電気用品の製造・販売などを規制するとともに、電気用品の安全性の確保につき、民間事業者の自主的な活動を促進することにより、電気用品による危険及び障害の発生を防止する」
というものです。
要するに、しかるべきところが検査したもの以外は、危ないから使わないでくださいということです。恐らくですが…。
では、電気用品安全法で対象となる電気用品はどういうものかというと、同法第2条で次のように定義されています。
「一般用電気工作物の部分となり、またはこれに接続して用いられる機械、器具または材料であって、政令で定めるもの」
「携帯発電機であって、政令で定めるもの」
「蓄電池であって、政令で定めるもの」
この法律では、電気用品として457品目が指定されています。多いような、少ないような…。
電気用品安全法では、電気用品を特定電気用品と特定電気用品以外の電気用品に分けています。
特定電気用品は、簡単に言うと危険度が高いもので、116 品目が指定されています。
筆記試験でよく出題されるものは、大体配線用遮断機や漏電遮断機、電線、ケーブル類のうち、極端に太かったり大きかったりしないものです。詳しくは以下の動画に文字だけは載っています。
サラッとですけどね…。
特定電気用品には必ずＰＳＥマークが記されています。
通常はひし形ですが、ケーブルなどこのマークを印すスペースがないものは＜PS>Eというマークになります。両方とも同じものです。
次に、特定電気用品以外の電気用品です。
これは、電気用品として指定された457品目から、特定電気用品として指定された116品目を除いた341品目のことです。電気用品の多数派です。
そして、第二種電気工事士筆記試験でよく出題される特定電気用品以外の電気用品は、
カバー付きナイフスイッチ
電磁開閉器
ライティングダクト
の大体3つです。電磁開閉器とか、ライティングダクトって、特定なイメージですが、違うんですね…。
そして、特定電気用品以外の電気用品にも、次のＰＳＥマークが記されます。
丸のＰＳＥマークです。スペースがないものは、（ＰＳ）Ｅマークになります。特定電気用品のマークと違いますので、混同しないように注意しましょう。
電気用品にはＰＳＥマーク以外にも次のものを記載する必要があります。
届出事業者名
検査機関名
ちなみに、製造年月日は記載する必要はないです。引っ掛け問題でよく出ます。
最後に、筆記試験での大体の出題パターンを紹介します。
特定電気用品を選ぶ問題
電気用品安全法で定められたものを使え、的なものを選ぶ問題
各ＰＳＥマークの意味を問う問題
輸入物に丸ＰＳＥやひし形ＰＳＥを付ける～的な文言があると、大抵誤りの選択肢です。誤ったものを選べという問題であれば、大抵これを選んでおけば大丈夫です。責任は持てないですけど。
電気用品安全法も、電気工事をする上では覚えておく必要がある法律です。筆記試験を合格する目的以外でも、電気の安全を確保するために覚えておいてください。
